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曽野氏コラム、共生願う心に波紋 「国際社会で通じぬ」
牛尾梓、清水大輔、山本孝興、斉藤佑介2015年2月17日
（写真キャプション）産経新聞に掲載された曽野綾子氏の文章の一部＝時津剛撮影
外国人と居住区だけは別にした方がいい――。１１日の産経新聞紙上に掲載された作家・曽野綾子氏のコラムが波紋を呼んでいる。ともに住めば摩擦もある。でも、互いに歩み寄れば解決できると、多文化共生を進めてきた街の住民たちは語る。（牛尾梓、清水大輔、山本孝興、斉藤佑介）
曽野綾子さん「アパルトヘイト称揚してない」
「居住を分けることはまさにアパルトヘイト。看過できない」。産経新聞社と曽野氏に抗議文を出したＮＰＯ法人アフリカ日本協議会の斉藤龍一郎事務局長は言う。
南山大（名古屋市）などで講師をする南アフリカ出身の歌手プリスカ・モロツィさんは曽野氏の主張について「どうしてそんなことが言えるのか。アパルトヘイトでたくさんの黒人が死んだのに」と憤った。
１１日の掲載後、ロイター通信など海外メディアは「首相の元アドバイザーがアパルトヘイトを称賛」などと報じた。ネット上で問題視する声が広がり、プリスカさんも日本に住む英国の友人からフェイスブックで教えられ、同郷の友人らともネット上で議論した。
両親はザンビアに亡命。南アの祖母宅を訪れた際には、白人の警察官に「ニガー（黒人の蔑称）」と呼ばれた。バスもトイレもすべて白人とは別。母の実家は土地を奪われ、反アパルトヘイトを唱えた親戚は殺された。プリスカさんは「日本人はほかのアジア人より上だと思っているの？ 私たち人間に上も下もない」。
東京・大久保に１５年前から住む４０代の韓国人男性は「ばかげている。国際社会では全く理解されない主張ではないか」。
来日当初は、部屋探しで不動産業者から「外国人お断り」と言われることが多かったが、最近では中国や中東の人たちも普通に暮らす。半面、ヘイトスピーチがきっかけで商店の客足は激減。「居住は別という考えもヘイトスピーチも、異なる相手を一方的に拒絶する点で同じでは」
南アフリカのモハウ・ペコ駐日大使らからの抗議を受けて、産経新聞は１５日朝刊で小林毅・東京編集局長が「（コラムは）曽野氏ご本人の意見として掲載した。産経新聞は、一貫してアパルトヘイトはもとより、人種差別などあらゆる差別は許されるものではないとの考えです」とコメント。同社広報部は１６日、朝日新聞の取材に「１５日に掲載した記事以上にお話しすることはありません」とした。（牛尾梓、清水大輔）
群馬県大泉町では１９９０年の入管法改正後、企業城下町として日系人労働者が集中し、ピーク時の０８年には町の人口約４万２千人のうち日系ブラジル人が５１４０人（１２・２％）を占めた。
町多文化共生コミュニティセンターによると、当初は、ゴミ分別の習慣がないことや、週末のバーベキューパーティーの騒音などで、地元住民との摩擦も少なくなかったという。
日系３世の平野勇パウロさん（３６）は「自分たちのコミュニティーで完結して交流を持つ必要もなかった」。だが互いを理解しようとする姿勢が生まれ共生が進んだ。町は月１回、ポルトガル語の広報紙を配布。平野さんも日本人向けにブラジル人コミュニティーを紹介する季刊紙を発行した。
東京・池袋。地元の豊島区観光協会の斉木勝好会長（７６）は中国人店主らにこう繰り返したという。「私たちも中国の文化を理解する。だから、あなたたちも日本人の作法を理解して」
９０年代ごろから、家賃の安いアパートに中国出身の留学生らが集まり、次第に中国系商店も立ち並びだした。通りに勝手に物を置く。商店街の会費も払わない。そんな姿勢だった店主らも少しずつ日本の文化になじんできた。中国系２世の店主らが商店街の役員にもなった。
斉木さんは「他国の文化を受け入れるには時間がかかる。それでも、少しずつ歩み寄り、理解することで共生出来る。それを拒めば、対立しか生まれない」と話した。（山本孝興、斉藤佑介）
■メディア間で検証を
〈山田健太・専修大教授（言論法）の話〉 日本では人種差別表現を直接規制する法はない。メディアが表現の限界を自主的に検討するかたちで社会的合意が作られてきた。人権への配慮は報道機関の倫理であり、編集権を担う者は、記事でも外部筆者のコラムでも、人種隔離を肯定する言論を載せるべきではない。ただ、部落差別問題と同じで、差別用語の使用自体が問題なのではなく、文脈での内容の批評が必要。今回の表現が、批判されているような「アパルトヘイトの美化」なのかどうか、メディア同士で検証、批判し合うべきだ。
■国際問題になりうる
〈日本の南米系移民や排外主義に詳しい樋口直人・徳島大准教授（社会学）の話〉 国際的に「人道に対する罪」と確定しているアパルトヘイトを肯定するような内容で、国際問題になりかねない。ホロコーストにも良い点があったという発言に近い発言であることを認識する必要がある。アパルトヘイトは提唱していないと言うが、居住を区切るには法制が必要で、コラムは人種隔離体制で外国人労働力を受け入れよと言っているに等しい。居住を分ける根拠として、生活習慣の違いを指摘しているが、例えば日本で外国人がゴミ出しを守らない例があるとして、それは民族の問題でない。派遣労働や夜勤など生活サイクルの問題だ。
在日外国人にとっては、社会的な排斥と受け取れる内容が、影響力を持つ人の意見として全国紙に載り、社会に浸透していく恐怖感を持つだろう。政治的立場、人権感覚の問題以前に、国際問題となるようなものは、芽を摘んでいく必要がある。
◇
■産経新聞に掲載された曽野氏のコラムの要旨
他民族の心情や文化を理解するのはむずかしい。
日本は労働移民を認めねばならない立場に追い込まれている。そのためのバリアは取り除かねばならない。同時に移民としての法的身分は厳重に守るように制度を作らねばならない。それは非人道的ではない。
南アフリカ共和国の実情を知って以来、居住区だけは白人、アジア人、黒人と分けて住む方がいいと思うようになった。白人だけが住んでいた集合住宅に、人種差別の廃止以来、黒人も住むようになった。彼らは大家族主義で、１区画に２０～３０人が住みだした。マンションは水の出ない建物になり、白人は逃げ出し、住み続けるのは黒人だけになった。研究も運動も一緒にやれる。しかし居住だけは別にした方がいい。
◇
〈アパルトヘイト〉 かつて南アフリカ共和国で行われていた人種隔離政策。約２割の白人支配層が非白人を差別し、居住地区を定めたり、異人種間の結婚を禁じたりした。参政権も認めなかった。多くの黒人は都市へ出稼ぎに行き、安い労働力の供給源となった。１９６０年代から反対闘争が激化。国際社会の批判も高まり、９１年にはアパルトヘイト関連法が廃止された。初の全人種参加となった９４年の総選挙で故ネルソン・マンデラ氏が同国初の黒人大統領に就任した。
－－「曽野氏コラム、共生願う心に波紋 『国際社会で通じぬ』」、『朝日新聞』2015年02月17日（火）付。
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[http://www.asahi.com/articles/ASH2J5SYDH2JUTIL04H.html:title]
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曽野綾子氏「アパルトヘイト称揚してない」
2015年2月17日
１１日の産経新聞紙上に掲載されたコラムが「アパルトヘイトを許容している」との抗議を受けたことについて見解を求めたところ、作家・曽野綾子氏は朝日新聞に次のコメントを文書で寄せた。
曽野氏コラム、共生願う心に波紋 「国際社会で通じぬ」
◇
私はブログやツイッターなどと関係のない世界で生きて来て、今回、まちがった情報に基づいて興奮している人々を知りました。
私が安倍総理のアドヴァイザーであったことなど一度もありません。そのような記事を配信した新聞は、日本のであろうと、外国のであろうと、その根拠を示す責任があります。もし示せない時には記事の訂正をされるのがマスコミの良心というものでしょう。
私は、アパルトヘイトを称揚したことなどありませんが、「チャイナ・タウン」や「リトル・東京」の存在はいいものでしょう。
◇
〈その・あやこ〉 １９３１年生まれ。堕胎を扱った「神の汚れた手」など著書多数。２００３年、夫の三浦朱門氏に続き文化功労者。１３年１月に安倍政権の教育再生実行会議委員（同年１０月辞任）。保守派の論客として知られ、同年８月には週刊誌で「女性は赤ちゃんが生まれたら、いったん退職してもらう」「職場でパワハラだセクハラだと騒ぎ立てる女性も、幼稚」などと発言し、論争になった。エッセー集「人間にとって成熟とは何か」は１３年のベストセラー。
－－「曽野綾子氏『アパルトヘイト称揚してない』」、『朝日新聞』2015年02月17日（火）付。
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[http://www.asahi.com/articles/ASH2J5TWDH2JUTIL04N.html:title]
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TOPICS／隔離、それでいいの？ 曽野氏の産経コラム「居住は人種別に」
2015年2月17日
（写真キャプション）Part of the column written by Ayako Sono that appeared in the Feb. 11 edition of The Sankei Shimbun. (Takeshi Tokitsu)◇産経新聞に掲載された曽野綾子氏の文章の一部＝時津剛撮影
■Author Sono denies praising apartheid as criticism, bewilderment continue：
Prisca Molotsi thought she had moved well beyond her past life of being taunted by police, seeing her family’s property confiscated and hearing about people, including a relative, being killed for opposing a racist policy.
But those unpleasant memories were rekindled after she heard about novelist Ayako Sono’s column calling for racial segregation in Japan.
“Do the Japanese think they are better than other Asians－” asked Molotsi, a singer who was born in South Africa and now serves as a lecturer at Nanzan University in Nagoya. “There is no difference among humans.”
Anger and bewilderment continue over Sono’s weekly column that appeared in the Feb. 11 edition of The Sankei Shimbun. The 83-year-old author, pointing to what she learned about post-apartheid South Africa, wrote that although Japan needs foreign workers to make up shortages in the labor force, they should live in separate residential areas for different races.
Amid the ensuing uproar, Sono said she still likes the idea of separate communities based on race but insisted she never praised apartheid. She also accused the media of passing on misinformation.
But some say the damage to Japan’s image has already been done.
“Separating residential areas is nothing other than apartheid,” said Ryuichiro Saito, secretary-general of the Africa Japan Forum, a nonprofit organization that submitted a letter of protest to Sankei and Sono regarding the column. “We cannot ignore her comment.”
After her column was published, Reuters transmitted an article that said in part that a former adviser to Prime Minister Shinzo Abe had praised apartheid. Internet postings lambasted Sono.
In response to a request from The Asahi Shimbun, Sono, who served as a member of a government panel on education under the Abe administration, submitted a written statement.
“I have lived in a world unrelated to blogs and Twitter, but I have learned that there are people who have become agitated based on mistaken information,” she wrote.
“I have never been an adviser to Prime Minister Abe. Any newspaper that transmits such an article, whether it be Japanese or foreign, has the responsibility to clarify the basis for the article. If they cannot present that evidence, the conscience of a media organization behooves it to revise the original article.
“I have never commended apartheid, but I do think that the existence of a ‘Chinatown’ or ‘Little Tokyo’ is a good thing.”
A South Korean man in his 40s who has lived in Tokyo’s Okubo district for 15 years described Sono’s column as “totally incomprehensible in the international community.”
The man recalls first arriving in Japan and having difficulty renting a room because real estate agents refused foreigners. Now, however, it is common to see people from China and the Middle East leading normal lives in Japan, he said.
However, hate speech rallies directed at Koreans have led to a sharp decrease in customers to the many stores operated by ethnic Koreans in Okubo, home to Tokyo’s Koreatown.
“Both the argument to separate residential areas and hate speech have a common point of unilaterally rejecting anyone who is different,” the man said.
Naoto Higuchi, an associate professor of sociology at Tokushima University, said Sono’s original comment could escalate into an international issue.
“While she says she is not proposing a return to apartheid, the gist of her column is a call for allowing foreign workers under a system of racial separation,” he said. “For foreigners living in Japan, a column that suggests social ostracism written by an influential individual and published in a national daily newspaper could lead them to hold a sense of fear that the contents of that column could spread throughout society.”
South African Ambassador Mohau Pheko wrote a protest letter to Sankei, which led to the publication in the newspaper’s Feb. 15 edition of a statement under the name of Takeshi Kobayashi, managing editor of Sankei’s Tokyo Office.
The statement said Sono was expressing personal opinions in her regular column.
It added, “We have consistently maintained a stance that all forms of discrimination should not be tolerated.”
(Azusa Ushio and Daisuke Shimizu contributed to this article.)
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外国人と居住区だけは別にした方がいい――。１１日の産経新聞紙上に掲載された作家・曽野綾子氏のコラムが波紋を呼んでいる。ともに住めば摩擦もある。でも、互いに歩み寄れば解決できると、多文化共生を進めてきた街の住民たちは語る。
■「国際社会で理解されぬ」
「居住を分けることはまさにアパルトヘイト。看過できない」。産経新聞社と曽野氏に抗議文を出したＮＰＯ法人アフリカ日本協議会の斉藤龍一郎事務局長は言う。
南山大（名古屋市）などで講師をする南アフリカ出身の歌手プリスカ・モロツィさんは「どうしてそんなことが言えるのか。アパルトヘイトでたくさんの黒人が死んだのに」と憤った。
１１日の掲載後、ロイター通信などは「首相の元アドバイザーがアパルトヘイトを称賛」などと報じた。ネット上で問題視する声が広がり、プリスカさんも日本に住む英国の友人からフェイスブックで教えられた。
両親はザンビアに亡命。南アの祖母宅を訪れた際には、白人の警察官に「ニガー（黒人の蔑称）」と呼ばれた。バスもトイレもすべて白人とは別。母の実家は土地を奪われ、反アパルトヘイトを唱えた親戚は殺された。プリスカさんは「日本人はほかのアジア人より上だと思っているの？ 私たち人間に上も下もない」。
東京・大久保に１５年前から住む４０代の韓国人男性は「国際社会では全く理解されない主張ではないか」。
来日当初は、部屋探しで不動産業者から「外国人お断り」と言われることが多かったが、最近では中国や中東の人たちも普通に暮らす。半面、ヘイトスピーチがきっかけで商店の客足は激減。「居住は別という考えもヘイトスピーチも、異なる相手を一方的に拒絶する点で同じでは」
南アフリカのモハウ・ペコ駐日大使らからの抗議を受けて、産経新聞は１５日朝刊で小林毅・東京編集局長が「（コラムは）曽野氏ご本人の意見として掲載した。産経新聞は、一貫してあらゆる差別は許されるものではないとの考えです」とコメントした。（牛尾梓、清水大輔）
■＜考論＞国際問題になりうる
樋口直人・徳島大准教授（社会学）の話 国際的に「人道に対する罪」と確定しているアパルトヘイトを肯定するような内容で、国際問題になりかねない。アパルトヘイトは提唱していないと言うが、コラムは人種隔離体制で外国人労働力を受け入れよと言っているに等しい。在日外国人にとっては、社会的な排斥と受け取れる内容が、影響力を持つ人の意見として全国紙に載り、社会に浸透していく恐怖感を持つだろう。
－－「TOPICS／隔離、それでいいの？ 曽野氏の産経コラム『居住は人種別に』」、『朝日新聞』2015年02月17日（火）付。
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[http://www.asahi.com/articles/ASH2K5V56H2KUEHF010.html:title]
日本アフリカ協議会の抗議文
[http://www.ajf.gr.jp/lang_ja/archives/sonoayako-sankei20150211.html:title]
BLOGOSのまとめ
[http://blogos.com/article/105733/:title]
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曽野綾子の透明な歳月の光
629 労働力不足と移民
最近の「イスラム国」の問題など見ていると、つくづく他民族の心情や文化を理解するのはむずかしい、と思う。一方で若い世代の人口比率が減るばかりの日本では、労働力の補充のためにも、労働移民を認めねばならないという立場に追い込まれている。
特に高齢者の介護のための人手を補充する労働移民には、今よりもっと資格だの語学力だのといった分野のバリアは、取り除かねばならない。つまり高齢者の面倒を見るのに、ある程度の日本語ができなければならないとか、衛生上の知識がなければならないとかいうことは全くないのだ。
どこの国にも、孫が祖母の面倒を見るという家族の構図はよくある。孫には衛生上の専門的な知識もない。しかし優しければそれでいいのだ。
「おばあちゃん、これ食べるか？」
という程度の日本語なら、語学の訓練など全く受けていない外国人の娘さんでも、２、３日で覚えられる。日本に出稼ぎに来たい、という近隣国の若い女性たちに来てもらって、介護の分野の困難を緩和することだ。
しかし同時に、移民としての法的身分は厳重に守るように制度を作らねばならない。条件を納得の上で日本に出稼ぎに来た人たちに、その契約を守らせることは、何ら非人道的なことではないのである。不法滞在という状態を避けなければ、移民の受け入れも、結局のところは長続きしない。
ここまで書いてきたことと矛盾するようだが、外国人を理解するために、居住を共にするということは至難の業だ。
もう20～30年も前に南アフリカ共和国の実情を知って以来、私は、居住区だけは、白人、アジア人、黒人というふうに分けて住む方がいい、と思うようになった。
南アのヨハネスブルクに一軒のマンションがあった。以前それは白人だけが住んでいた集合住宅だったが、人種差別の撤廃以来、黒人も住むようになった。ところがこの共同生活は間もなく破綻した。
黒人は基本的に大家族主義だ。だから彼らは買ったマンションに、どんどん一族を呼び寄せた。白人やアジア人なら常識として夫婦と子供２人ぐらいが住むはずの１区画に、20～30人が住みだしたのである。
住人がベッドではなく、床に寝てもそれは自由である。しかしマンションの水は、１戸あたり常識的な人数の使う水量しか確保されていない。
間もなくそのマンションはいつでも水栓から水のでない建物になった。それと同時に白人は逃げ出し、住み続けているのは黒人だけになった。
爾来、私は言っている。
「人間は事業も研究も運動も何もかも一緒にやれる。しかし居住だけは別にした方がいい」
－－「曽野綾子の透明な歳月の光 629 労働力不足と移民」、『産経新聞』2015年02月11日（水）付。
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産経新聞掲載曽野綾子コラムの画像イメージ↓
[http://pbs.twimg.com/media/B9hkP4DIAAAGKYa.jpg:large－.jpgpdf:title]
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